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日本とは関係ない仕事で海外就職をする選択肢

海外就職を目指す人の動機で「日本と海外の架け橋になりたい」とか、「日本を世界に発信したい」という趣旨の言葉をよく聞きます。

海外就職を目指す多くの日本人、特にアジアでの就職を考えている人は、海外就職=「海外 x 日本」の仕事と認識しているように思います。

しかし、個人が海外で働くときに、日本の国を背負って就職する必然性はありません。

最近では、日本の日系企業でも、外国人が増えてきました。例えば、流暢な日本語を使って働く中国人や韓国人で、母国に関係ない仕事をしている人は多くいます。外国人プログラマーも増えましたが、あくまでも技術者として雇われているわけで、出身国は関係ありません。

日本に来ている外国人が母国と関係ない仕事をしているように、海外に行く日本人も日本に関係ない仕事を探してもいいのです。

本記事では、日本と関係ない仕事で海外就職する選択肢、日本人としてではなく、いち外国人として海外で働く可能性について考えます。

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日本/日本語との関係の深さで考える海外就職の3つの分類

海外就職を探す人の多くは、日本人向けの(日本語の)人材紹介会社/求人情報サイトで、日系の現地採用の仕事を探します。典型的なのは、日本語ネイティブが必須条件の日系企業での仕事です。

海外就職の可能性がある求人は、日系の現地採用の仕事だけではありません。日本人向けの仕事に限定せず、現地人向けの人材紹介会社/求人情報サイトで、現地人と同じように仕事を探すこともできます。

日系の現地採用以外の仕事を探す場合は、日本語が必須の仕事を探すのか、日本語が特に求められていない仕事を探すかで大きく分かれます。

まとめると、海外求人は大きく分けて、次の3パターンに分かれます。

通常の海外就職では、日本語が必須の①、②のパターンがほとんどです。本記事では、海外で日本語と関係ない仕事をする③のパターンを解説します。

日本と関係ない仕事をするメリット・デメリット

メリット:仕事が日本関連に制限されないので、より幅広い仕事の可能性がある。

①と②のケースは、どちらも日本人、日本語ネイティブという、日本で育った日本人なら誰もが持っている条件を活用しています。これは、現地の人に対して明らかに有利な点なので、通常は日本人や日本語が絡む仕事を探します。

しかし、日本関連の仕事を探す戦略のマイナス面は、仕事の幅が日本の枠に制限されてしまうことです。

例えば、日本向けの営業を担当するとして、その上位の部署は、国際営業部なり、営業本部でしょう。日本の枠に縛られている限り、上位の部署のマネージャーとして活躍できる可能性はありません。日本担当専門としてプログラマーをするなら、グローバルなサービスの根幹に関わることは少ないでしょう。

日本、日本語に関係なく仕事を探すのであれば、条件は現地人と全く同じです。実力、経歴次第ですが、全ての求人が候補になります。

営業であれば、日本だけでなく、世界全体を見渡せる仕事ができるかもしれません。プログラマーであれば、日本向けの機能担当ではなく、グローバルなサービスの設計に関われるかもしれません。

デメリット:日本語のスキルが活かせない。語学が完璧でなければ、ハンデになる。

一方で、日本に関係ない仕事なので、日本語ネイティブとしての語学スキルは宝の持ち腐れです。日本人としての日本市場や日本の文化への理解も役に立ちません。

英語/現地語と専門スキルのみで、他の求職者と競争する必要があります。日本で育った人であれば、ハンデを感じないレベルで英語や現地の言語ができる人は少ないと思います。

永住権がなければ、就労ビザの取得が必要な点もハンデになります。専門スキルで高く評価されていなければ、就職は難しいです。

日本と関係ない仕事を探す方法

海外就職をしようと思い立って、日本語で「海外就職」とか「海外求人」などと検索すると、出てくるのは、日本人向けの人材紹介会社/求人情報サイトです。

日本人向けサービスでは、日本人に適していると思われる求人しか掲載していません。日本語を全く使わない求人の掲載はありません。

人材紹介会社によっては、日本に関係ない仕事についても相談に乗ってくれるかもしれません。しかし、あまり期待はできません。日本の人材紹介会社は、海外支社であっても、日本関連の人材紹介をすることが商売だからです。日本と関係のない仕事の紹介は、彼らの強みではありません。

①欧米のグローバル人材紹介会社に登録する

欧米のグローバル企業は、世界各国でビジネスをしています。それに付随して、欧米の人材紹介会社も世界の主要都市に拠点があり、欧米企業で働ける人材の紹介をしています。

日系の事業会社のある国に、必ず日系の人材紹介会社があるのと同じ構図です。日系の人材紹介会社が世界の日系企業の案件を紹介してくれるように、欧米の人材紹介会社は、世界各地の欧米企業の案件を紹介してくれます(条件があっていれば)。

欧米での就職、もしくは欧米企業の世界各地の拠点で働きたいなら、まずは欧米の人材紹介会社に登録して、可能であれば面談をお願いしましょう。条件の良い人であれば、それで就職が決まるかもしれません。具体的な案件を紹介してもらえなくても、自分の希望する国や職種で働くことが、どのくらい現実的なのか理解する助けになります。

②現地の人材紹介会社に登録する

①と同様ですが、働きたい国が決まっているのであれば、グローバルな人材紹介会社だけでなく、現地にしか拠点がないようなローカルな人材紹介会社にも登録しましょう。

人材紹介会社が持っている案件は、会社ごとに異なりますし、担当者との相性もあるので、複数の会社に登録するのが鉄則です。また、グローバル人材紹介会社は、グローバル企業の案件に偏りがちです。例えば、外国人が日本で就活をするとして、いくらスキルや経歴がマッチしていても、日本の普通の中小企業の案件を、グローバル人材紹介会社が紹介するとは思えないでしょう。

③採用企業に直接連絡する

海外で気になっている会社があれば直接連絡してみましょう。求人は自社サイトに出しているところも多いですし、正式な求人がなくても、ダメ元で仕事がないか問い合わせてみましょう。

遠回りですが、興味のある海外サービスや商品について、ユーザーとして絡んで、人脈を作っていくのもいいかもしれません。例えば、以下の記事の人は、Operaブラウザーのユーザーとして本社の開発者にフィードバックしていたところ、入社を勧められてノルウェーの本社に入社しました。他にも、似たような海外就職の話を聞くことがあります。

IT pro:「世界中で3人だけのニーズにも応えたい」冨田龍起氏 ノルウェー・オペラソフトウェア コンシューマ製品事業担当上級副社長

④外資に就職

まず日本にある外資で就職して、本社など他の国のオフィスへの社内異動を狙う戦略が考えられます。社内で実績とコネクションを作っておけば、直接海外に応募するよりもハードルは低くなります。ビザの申請も社内異動の場合は緩くなる国が多いです。

メリット

1.社内で実績とコネクションがある前提だが、面接やビザの申請の面で、直接応募するよりハードルは低い。

2.社内の様子が分かっているので、直接入社するよりは環境に適応しやすい。

3.働きながら海外就職を狙うことができる。

デメリット

1.まずは日本で実績を積む必要がある。海外へ異動ができるくらいの実績とコネクションを作るには、数年間必要な可能性が高い。

2.日本で担当する仕事が海外とのやりとりが少ない場合は、コネクションを作るのが難しい。入社する前に、どのくらい海外と有効なコネクションが作れるポジションなのか判断するのは難しい。

3.入社して数年後に海外異動を試みるとして、成功する保証はない。どのくらい可能性があるのか、入社前に判断することも難しい。日系で駐在を狙う場合と同様の問題。

⑤まずは日本と関係のある仕事で海外就職

直接、日本と関係のない仕事で就職するのが難しければ、まずは日系企業など日本と関係する仕事で就職して、それから現地での転職や社内異動を狙う戦略が考えられます。

1.志望の国で日系企業に就職

2.現地で職歴を積み、コネクションを作る

3.同じ国、同じような職種で、日本と関係のない仕事に移行する

英語圏ではないですが、私が台湾で就職したときも、最初は日本向けの営業でした。しかし、しばらくすると、韓国やヨーロッパの案件も任されました。6年間働いていた内、最後の1年間は、グローバルの事業企画など、ほとんど日本と関係のない仕事をしていました。

メリット

1.既に現地で働いているので、採用企業としては評価しやすく、ビザも通りやすい。

2.現地の様子が分かっているので、直接入社するよりは環境に適応しやすい。

3.すぐに海外で働き始めることができる。

デメリット

1.まずは日本関連の仕事で実績を積む必要がある。

2.日本語の比率が高い仕事の場合は、日本で仕事をするのと、それほど変わりがない。

3.入社して数年後に転職や異動を試みるとして、成功する保証はない。

日本と関係ない仕事で就職しやすい職種

エンジニア、会計士などハードスキルの専門職。営業などソフトスキルの仕事は厳しい

欧米で日本人が日本と関係ない仕事で現地就職する大部分のケースは、エンジニアなど専門職、特にソフトウェアエンジニアです。欧米ではエンジニアは不足していますし、営業や企画など言葉が商売の職種に比べて、言語のハンデも小さいからです。

また、欧米での就職は就労ビザの難易度が高いです。ビザの面でもエンジニアなどハードスキルの専門職は有利です。営業や事務などソフトスキルの仕事は、ビザの申請が難しくなります。

例えば、以下はアメリカの最も一般的な就労ビザH-1Bの職種別の取得実績です。

圧倒的に技術職(Engineering)、特にソフトウェア、コンピュータ関連が多いことが分かります。

非技術職では、会計関連(Accountants Auditors and Related Occupations)が比較的多いです。営業や事務など、文系の学生が志望するような職種は、ゼロに近いです。「普通の文系のサラリーマン」、あるいは「英語しかできないノースキルのサラリーマン」がH-1Bを取得することは、現実的に非常に難易度が高いです。

イギリス、オーストラリアも同様にハードスキルの専門職を優遇する政策を取っています。

職種 比率
Occupations in System Analysis and Programming 56.1%
Computer-Related Occupations その他 8.7%
Occupations in College and University Education 4.4%
Electrical/Electronics Engineering Occupations 3.3%
Accountants, Auditors and Related Occupations 2.5%
Physicians and Surgeons 2.1%
Mechanical Engineering Occupations 1.7%
Budget and Management Systems Analysis Occupations 1.4%
Misc Professional Technical and Managerial Occupations その他 1.2%
Occupations in Architecture Engineering and Surveying その他 1.1%
Occupations in Administrative Specializations その他 1.1%
Occupations in Biological Sciences 1.1%
Occupations in Economics 1.1%
その他 14.2%

出典:Characteristics of Specialty Occupation Workers (H-1B): Fiscal Year 2015 (英語)

職種とビザの関係については、こちらの記事もご参照ください。

海外就職に有利な職種~英語よりもプログラミングを学ぶべし

留学後に就職しようと思ったら、就労ビザが厳しすぎたというのは、ありがち

日本と関係ない仕事で就職しやすい国

日本と関係ない仕事で就職しやすい国は、次の4つの要素が考えられます。

1.移民、外国人労働者が多い

移民、外国人労働者が多い国は、外国人と同じ職場で働くことに慣れているので、外国人として働きやすいです。逆に、日本のように職場に自国の人しかいない国だと、外国人は入っていきにくいです(日系でも、最近は外国人が多い職場も増えましたが)。

2.英語で仕事ができる

英語以外がビジネスレベルでできる日本人は少ないので、英語が公用語の国や、オランダのように英語圏ではないものの、誰もが英語を流暢に話せる国が候補になります。他の外国語がビジネスレベルでできるなら、その国も候補に入ります。

3.給与水準が高い

日本と関係のない仕事の場合、日本人は語学のハンデがある分、現地の平均給与を得るのも大変です。欧米先進国など日本と同等以上の給与水準の国であれば、平均給与がもらえれば日本の平均給与より高くなります。

アジアなど給与水準が日本よりも遥かに低い国だと、現地の平均給与で生活するのは厳しいです。日系の現地採用は、日本人を確保するために、現地スタッフよりも高い給与水準になっています。日本と関係ない仕事の場合は、日本人だからといって、高い給与を出す意味がありません。

4.就労ビザが取りやすい

就労ビザが取れなければ、内定をもらっても働けません。ビザの取りやすさは、職種によっても異なります。自分の職歴、学歴で、現実的に就労ビザが取れるのかも、検討すべき項目です。

以上を考えると、次の国が主な候補になります

上の4つの条件の内、1~3を満たしている国です。残念ながら、ビザについては難しい国が多いです。出身国に関わらず外国人が働きやすい国なので、ビザが厳しくないと外国人労働者が流入しすぎるからです。

アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア

英語圏の主要国は、大まかに言えば同じような条件です。移民が多く、日本よりも給与水準が高いです。もちろん言語は英語です。就労ビザは、厳しいですが、エンジニアなど専門職の場合は、可能性はあります。ビザの取りやすさで言えば、イギリスは最も厳しそうです。

シンガポール

上の4か国よりも、更に移民、海外労働者が多い国です。英語は公用語の1つの位置づけですが、仕事は基本的には英語です。給与水準も日本より高くなりました。ビザも厳しくなってきてはいますが、欧米先進国よりは緩いです。

オランダ

英語は公用語ではありませんが、普通の人でも流暢な英語を話します。国際的な企業も多く、外国人が多い会社では、社内公用語が英語になることもあります。

ドイツ

ドイツも英語が流暢な人が多いです。また、ドイツのベルリンは近年テクノロジースタートアップが盛んな都市として注目されています。スタートアップで働きたい人は、特に注目すべき国です。例えば、以下の記事など。

zakisan’s blog:来月頭より、ベルリンでエンジニアとして働くことになりました。

日本と関係ない仕事をするための語学力

日本と関係ない仕事をするには、日系企業で働くのとは、異なるレベルの語学力が必要です。社内言語が英語の前提で説明します。

どのくらいの英語力が必要かは、職種によります。専門性が高いほど、ハードスキルが重要な職種ほど、英語力の要求は低くなります。

・ハードスキルの職種:ビジネスレベル。専門知識を明確に伝えるのに必要十分なレベル。専門知識・スキルの希少価値が高ければ高いほど、英語力の重要性は低くなる。

・ソフトスキルの職種:ネイティブに近いレベル。意味が伝わるレベルではなく、効率的、効果的にコミュニケーションする必要がある。

日本でも同じこと言えます。例えば、口下手でも技術力が確かなエンジニアや、コミュニケーション不足だが成果物は抜群に良いデザイナーは、評価されるのではないでしょうか?逆に、説明の下手な営業や事業企画は、評価される要素がありません。

実際にアメリカで働いている外国人エンジニアも、英語がそれほど流暢でない人、外国人なまりが強い人は少なくないです。一方で、英語が下手なソフトスキルの職種の人は、なかなかお目にかかりません。

職種についてでも説明したように、英語が完璧ではない外国人が英語だけの環境で働く最も現実的な方法は、ハードスキルの職種に就くことです。まだ学生で海外就職を考えている人は、英語力の向上も大事ですが、ハードスキルを売りにできる専攻、職種を目指しましょう。

日本と関係ない仕事をするためにやるべきこと

①専門性を高める

先ほどから繰り返しているように、日本と関係ない仕事をするためには、言語のハンデを乗り越える専門知識・スキルが重要です。

学生の場合、ハードスキルの専攻を学ぶ

まだ学生の場合は、できるだけハードスキルの専攻を選びましょう。工学系全般、特にソフトウェア、文系なら会計や金融、データマイニングの要素が強いマーケティングの分野など。

既に大学生でも、学部で専攻を変えたり、大学院に進学する時に変更することも検討しましょう。

どのような専門が外国人労働者として評価されているかは、各国のビザで優遇されている職種で分かります。以下の記事などご参照ください。

アメリカで就職するための就労ビザ:H-1B

オーストラリアで就労ビザを取れる職種

イギリス就労ビザまとめ~種類、取得条件、期間、申請方法(2017年更新)

社会人の場合、英語になっても通用する知識・スキルの取得を意識する

既に社会人の場合でも、長期的に考えてハードスキルの専門を学び直すことが考えられます。大学院に進学したり、パートタイムでできるコースを履修したりです。

社会人として仕事をする中でも、自分が担当している仕事が、日本語の環境だけで通用する仕事なのか、英語になっても価値があるのか意識して仕事に取り組みましょう。また、転職の際にも検討事項にしましょう。

例えば、日本語での営業トークの技術は、英語になればあまり役に立ちません(言語に依存しない技術もありますが)。しかし、営業活動データの統計的な分析手法(いわゆるビッグデータ分析)を知っているなら、英語になっても役に立ちそうです。

ハードスキルに限らず、特定の分野のエキスパートになれば、英語で働くことも容易になります。例えば、コンサルティングファームでは、特定分野のエキスパートとしてグローバルで認識されている人がいます。そのような人は、エキスパートとして、国を跨いでプロジェクトに参加します。

②英語を使って勉強する、仕事をする

専門知識・スキルは重要ですが、英語で働くなら、もちろん英語も重要です。特に営業や企画などソフトスキルの要素が強い仕事ほど英語の能力は重要になります。

英語は通じればOKは甘い

日本では、英語力の話になると、「英語は通じればOK、大事なのは仕事力」と主張する人がいます。英語は通じればOKというのは、英語にコンプレックスを持っている大多数の日本人には耳障りが良い主張です。しかし、英語で仕事をしたいなら信じてはいけません。もちろん、伝える内容は重要ですが、伝える手段も大切です。日本語でも、同じ内容のスピーチでも、プレゼンの達人のスピーチは心を打ちますし、同じ文章でもプロがリライトすれば読みやすくなります。

英語を勉強で知っているのと、英語を仕事で使うのは大きなギャップがある

英語を勉強するとなると、英語のテキストを買ったり、英会話学校に通ったり、最近ではフィリピン留学やオンライン学校に参加する人も多いです。

英語が全然できないのであれば、まずはお勉強も大事ですが、英語を使って仕事をしたいなら、「英語を勉強する」だけでは不十分です。

多くの人が初めての海外旅行で感じるように、英語を勉強することと、英語を使うことには大きなギャップがあるからです。

英語を仕事で使うことと、旅行などで英語で日常会話をすることもギャップがあります。日常会話では、仕事で使うような専門用語や言い回しは使わないからです。

英語を勉強するのではなく、使うことが重要

仕事で役に立つ英語を学ぶには、最も直接的には英語で仕事をすることです。日本で働いているなら、英語が得意なこと、英語を使った仕事をしたいことを普段からアピールしておきましょう。新卒での就活、転職活動でも、できるだけ英語が使えそうな職場を選びましょう。

日本にいながらでも英語の勉強ではなく、英語を使って仕事に関連する専門知識を勉強することもできます。

例えば、プログラマーなら、日本語の資料で勉強するのではなく、海外のコミュニティに参加するのは、いかがでしょうか?営業や企画職なら、パートタイムでできる英語のMBAを受講してみるのもいいでしょう。

③留学

本気で海外就職をしたいなら、就職したい国で留学することを強くお薦めします。学生はもちろんですが、社会人も大学院などへの留学をお薦めします。

留学といっても、日本人の留学の大部分を占める語学留学ではなく、大学などへの正規の留学です。語学留学は、学歴と見なされず、語学の学習以外にはプラスにならないからです。中国語では、語学留学のことを「遊学」と呼んで、明確に区別しているくらいです。

就職したい国での留学には次のメリットがあります。

1.実践的な英語の習得

現地の学校に留学すれば、専攻と同時に英語も学べます。

先ほどの英語の学習で説明したように、仕事で使える英語を習得するには、できるだけ仕事の実践に近い環境で学ぶべきです。将来の職種に関連する内容を英語で学ぶことで、就職にも役に立つ実践的な英語が身に付きます。

2.専門知識・スキルの習得、強化

専門知識・スキルの習得は、日本の学校でもできますし、海外で就職するときにも評価されます。しかし、現地の学位の方が、現地企業やビザの審査担当にしてみれば分かりやすく、評価しやすいです。

内容についても、現地の学校の方が、現地の需要を踏まえた内容になっているはずです。

3.ビザの申請で有利

国によっては、現地の学校の卒業生の方が、就労ビザの申請で有利になります。

例えば、アメリカで就労するためのH-1Bビザは、2016年の応募者に対して枠が3分の1ほどしかありませんでした。H1-Bビザの枠6.5万の内、2万は特別枠で、アメリカの大学で修士課程以上を取得した申請者に割り当てられます。

アメリカ、カナダ、オーストラリア、香港では、現地の大学を卒業した学生向けに、期間限定で就労できる制度があります。アメリカだと、OPT(Optional Practical Training)という制度です。一般の就労許可は、内定を先に得て、雇用企業に申請してもらう必要がありますが、OPTのような制度では、期間中は原則自由に就労できます。就労許可の申請が必要にと、企業も採用しやすいです。

アメリカで留学した後の就職のビザ:Optional Practical Training (OPT) for F-1 Students

カナダの就職ビザ事情まとめ

オーストラリアの留学生向けの就労ビザ

香港の就職ビザ事情まとめ

OPTや類似の制度は、あくまでも期間限定です。しかし、現地での就労経験は、一般向けの就労許可を取得する特にも有利です。一般向けの就労許可は、通常雇用企業がスポンサーとなって申請する必要があります。OPTのような制度で働いていた会社で成果を出せば、その会社がスポンサーになってくれます。

4.就職活動で有利

就職活動で、現地に拠点があることは重要です。

日本の就職活動でも同様だと思いますが、全ての就職の情報がネットで公開されているわけではありません。一般に公開していない応募もあるかもしれませんし、就活の最新のノウハウも、周りに就職活動をしている仲間がいた方が耳にしやすいです。

また、日本にいながら、メールやビデオ面接で就職活動をすることは不可能ではありませんが、気軽に面接に行くためには、現地に住んでいなければなりません。


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