海外赴任 / 駐在の給与・年収の相場や手当の種類

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海外に長期滞在している民間企業の社員は、2016年で46.6万人もいます(外務省「海外在留邦人数調査統計」。今の会社で海外赴任する可能性がある人、海外赴任ができそうな会社を目指して就職活動をしている人も多いでしょう。

一般的に、海外赴任は、国内での勤務よりも給与が高くなります。海外赴任を何年間かすると「家が建つ」という話も聞きます。

実際のところは、どうなのでしょうか?海外赴任であれば、誰でも家が建つほど高い給与がもらえるのでしょうか?

本記事では、海外赴任の給与水準と、赴任の給与や手当を構成する要素について解説します。

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海外赴任 / 駐在 / 派遣とは

海外赴任とは、日本の企業で働いている社員が、海外の支社・支店に派遣され、現地の所属となって働くことです。

海外赴任、駐在、派遣は同じ意味合いで使われます。法律上では規定はないようで、会社によって使われる用語は異なります。

海外赴任と、海外出張

海外赴任と、海外出張を比較すると、海外赴任は現地の指揮・命令系統で働き、海外出張は国内の指揮・命令系統で海外で働きます。国内の転勤と出張の違いと同じです。

「海外出張者」とは、単に労働の提供の場が海外にあるにすぎず、国内の事業場に所属し、その事業場の使用者の指揮に従って勤務する労働者です。

「海外派遣者」とは、海外の事業場に所属して、その事業場の使用者の指揮に従って勤務する労働者またはその事業場の使用者(事業主およびその他労働者以外の方)です。

厚生労働省:特別加入制度のしおり(海外派遣者用)

海外赴任と、海外現地採用

海外赴任は、日本で採用された社員が期間限定で海外支社・支店で働きます。海外現地採用は、最初から現地で採用され、期限なしで現地で働きます。基本的には、日本の本社の勤務になることはありません。

給与面では、現地採用は現地の給与水準で採用されます。途上国だと、現地の一般の水準よりは高いことが多いですが、日本の平均的な給与よりも低くなります。

一方で、海外赴任は、日本の給与がベースで更に各種の手当てが追加されることが普通です。現金の支給以外にも、住宅補助、保険補助などもあります。特に途上国では、海外赴任と現地採用で、同じ会社でも大きな差が出ます。

海外赴任と現地採用の比較は、こちらの記事もご参照ください。

海外就活で海外駐在 / 赴任か現地採用どちらを目指すべきか?
海外での就業の可能性は、駐在か現地採用です。駐在の利点として、待遇の良さがあります。現地採用では、現地の人と同様の給与体系になります。逆にメリットは、自由な選択ができることです。自分が行きたいタイミングで、海外就職を始めることができますし、国も自由に選べます。

海外赴任の給与の大まかな相場

海外赴任は、現地の会社に所属するので、現地の通貨で給与を受け取ります。一般的には、現地の給与に加えて、日本側でも日本円での給与を受け取ります。海外赴任の給与は、通常、同じ社員が日本で働いているときの給与よりも高く設定されています。

海外赴任の各種手当や補助を含んだトータルの報酬は、1.5~2倍程度、場合によってはそれ以上になると言われています。

海外赴任の報酬が日本よりも高くなるのは、後ほど詳しく説明するように、海外勤務手当など様々な手当てや補助が付くからです。

具体的に、どのくらいの金額になるかは、会社の制度によっても異なりますし、赴任先の国や都市、家族の帯同など様々な条件があるために、一概には言えません。

海外赴任のモデル年収

海外赴任の給与の平均値として、以下の労務行政研究所の資料が参考になります。

ニューヨーク赴任:国内勤務者に比べて+23%

上海赴任:国内勤務者に比べて+39%

一見して1.5倍には届いていないように見えますが、このデータには住宅手当や子女教育手当は入っていません。住宅手当を入れるだけでも、軽く1.5倍は超えます。

例えば、ニューヨークの駐在員の平均家賃は月間5,100ドルです(日本経済新聞)。為替レートによって異なりますが、全額補助であれば、年間600万以上が給与にプラスして支給されることになります。その場合、モデル給与は1400万円を超え、国内勤務者の倍以上です。仮に、部分的にしか補助されなかったとしても、国内勤務者の1.5倍の給与は間違いなくあるでしょう。

出典:財団法人 労務行政研究所、世界主要都市別に見た海外赴任者の給与・年収水準調査

赴任給与を知る、最も確実な方法は、経験者に聞くこと

赴任給与は、大まかには日本の1.5~2倍と言われていますが、会社によって大きく異なります。最も確実に赴任給与を知るには、自分が所属している会社、就職したいと思っている会社の赴任経験がある人や人事に直接聞くことです。

赴任給与の実情を聞くにあたって、以下で説明する海外赴任の給与や手当の構成要素を知っておくと、内容が理解しやすくなります。

海外赴任の給与・手当を決める要素

海外赴任の給与は、様々な要素によって異なってきます。以下が主な要素です。

日本での給与や役職

赴任先での給与は、日本での給与や役職をベースに計算されます。当たり前ですが、日本での元々の給与や役職が高い人ほど、赴任者としての給与や役職も高くなります。

所属する会社の海外赴任規定

赴任者に支給される手当や補助の規定は、会社によって大きく異なります。海外基本給や、海外勤務手当など現金で支給される給与の計算方法も異なりますが、それ以上に差がつきやすいのが、その他の手当てや補助です。

例えば、会社によっては、高級な住宅に手当として住むことができます。一方で、全く住宅補助がない会社もあります。子供を帯同するのであれば、教育費用の手当があるかも重要です。現地の税金や社会保障も、会社負担のケースもあれば、自己負担もあります。

赴任先の国や都市

国や都市の生活コストや危険度によって、海外勤務手当や住宅手当の金額が変わります。アメリカやヨーロッパに駐在の場合は、日本よりも生活コストが高いので、現地の物価に合わせた給与に調整されます。

途上国で治安の悪い地域や生活が不便な地域に赴任する場合は、通常の海外勤務手当に加えてハードシップ手当(危険手当)が支給されます。好んで危険で不便な地域に駐在を希望する人は少ないので、危険度に合わせて給与で保証をするわけです。

家族同行か?

家族を同行して海外赴任する場合は、帯同家族手当が支給される会社が多いです。家族と住む場合は、単身よりも生活費用がかさむからです。逆に家族を日本に残して単身赴任する場合も、残留家族手当・留守宅手当が支給されます。日本と海外で二重に生活費用がかかるからです。

海外駐在の給与の内訳

海外赴任の報酬 = 海外基本給+手当 + ボーナス

海外基本給

海外赴任の基本給は、駐在前の基本給をベースに計算されます。海外基本給は、会社の制度によって、日本と同額のこともあれば、生活コストの違いなどを考慮して、割増されることもあります。一般的に使われている計算方式について、後ほど説明します。

手当

海外赴任をすると、海外勤務手当(インセンティブ手当)、ハードシップ手当(危険手当)、住宅手当、帯同家族手当、など様々手当や補助が支給されます。一般的な項目について、後ほど詳しく説明します。

ボーナス

ボーナスは、日本に在籍している時と同じように支払われることが多いようです。

現物支給の手当てや補助も報酬の一部として考える

手当や補助は、現金での支払いではなく、現物支給の場合もあります。例えば、住居、子女教育費用、保険、運転手付きの車、一時帰国費用などです。そのような給与以外の手当てや補助を、「フリンジベネフィット(Fringe benefit)」とも呼びます。

フリンジベネフィットは、給与に換算すると大きな金額になります。また、会社によって規定が大きく異なります。

例えば、駐在前は東京都心に家族で住んでいて、家賃で月額20万円払っていたとします。駐在中の家賃の支払いが全額補助されるとすれば、年間240万円が節約できることになります。会社によっては高級物件が指定されるので、日本よりも環境の良い住居に無料で住める可能性もあります。

現金支給でない手当や補助も、実質的には給与と同じですので、トータルの報酬の一部として把握しておきましょう。

額面ではなく、手取りで考える

以上は、額面での給与の内訳でした。

しかし、生活水準に実際に影響するのは、額面での給与ではなく、手取りの給与です。会社の規定によっては、海外赴任中の税金・社会保険料が会社から支払われるので、手取りの面でも有利になります。

給与から差し引かれる税金や社会保険料の額は、会社員にとって大きな出費です。モデルケースでは、年収500万円で約107万円、年収1000万円で276万円の税金・社会保険料を支払います(夫が会社員、妻が専業主婦、NIKKEI STYLE)。

会社が赴任中の税金・社会保険料の支払いを負担すると場合は、手取りとしては、日本で支払っていた税金・社会保険料の分が加算されます。同じように額面の年収が1000万だとしても、海外と日本で手取りは276万円も差が出るのです。

海外基本給

海外基本給は、一般的には「購買力保証方式」、もしくは「併用方式」で算出されます。現在のところ、購買力保証方式が主流ですが、特に中小企業については併用方式の採用が増えているそうです(海外赴任.com)。

購買力補償方式

購買力補償方式の考え方は、赴任者が国内と同じ生活水準を維持できるように、海外基本給を設定することです。

具体的には、国内で支払っている基本給を生活費(生計費)と生活費以外に切り分けます。そして、生活費と想定される部分の金額について、赴任先での生活コストに合わせて調整します。

国内基本給 = 生活費以外 + 国内生活費

海外基本給 = 生計費以外 + 海外生活費 (= 国内生活費 x 生計費指数)

赴任先での生活コストについては、外部のコンサルティング会社が提供している国・都市ごとの「生計費指数」(生活コストの水準の指標)を使うことが一般的です。例えば、人事コンサルティングのMERCERが提供している「世界生計費指数 (インデックス)」などがあります。

赴任者の生計費指数は、現地の物価とは異なります。現地の人の生活コストではなくて、日本人の赴任者が日本と同じような生活をするために必要なコストだからです。途上国でも外国人向けの住居、食品やサービスの価格は高いので、途上国でも日本よりも生活コストが高くなることがあります。

生計費指数の例

以下は、外務省が職員の海外勤務の生活費を算出するために行った調査です。物価が安いアジアでも日本と同等、欧州だと日本より30%近く生活費が高いことが分かります。

出典:外務省「民間調査機関による一般的生計費調査の結果 」(2010年)

購買力補償方式はアジアではお得になりやすい

購買力補償方式を採用している会社の場合、アジア赴任は基本給で有利になりやすいです。

コンサルティング会社が提供している生計費指数は、日本の赴任者が日本と同じような生活をするためのコストです。すると現地の一般的な物価よりも高い輸入品や外国人向けのサービスの価格を前提に計算がされます。

しかし、多くの日本人にとっては、アジアの主要国は生活しやすいです。現地の人と同じスーパーに行き、ローカルのレストランで食べる人も多いでしょう。そうすると、支給される給与は、外国人向けの物価が前提なのに、実際の消費は現地水準なので、差額が余ることになります。

併用方式

購買力補償方式の問題点として、赴任先の都市や赴任者の家族構成などで生活コスト指数が変わるので、計算が非常に複雑になることがあります。また、中小企業にとっては、コンサルティング会社からデータを購入する費用が負担が大きいです。

併用方式での海外基本給 = 国内基本給

生活コストの違いについては各種手当で保証

併用方式は、基本給については単純明快で、国内の基本給をそのまま保証する方式になっています。そして、生活コストの違いについては、基本給には反映せずに、各種の手当てをつけることで吸収します。

海外赴任の手当

海外基本給の計算が購買力補償方式でも併用方式でも、基本給にプラスして海外赴任特有の手当や補償が追加して支給されます。

海外勤務手当(インセンティブ手当)

海外赴任の最も基本的な手当て。インセンティブ手当ということもあります。海外赴任を奨励する(インセンティブを付ける)ための手当てです。

海外赴任は、会社の辞令で決まるので、必ずしも希望して行く人だけではありません。一般的には、赴任のタイミングも、赴任地も会社次第です。家族がいる人は、単身赴任になるかもしれません。会社都合で、数年間住み慣れた環境から離れる補償として支給されます。

ハードシップ手当(危険手当)

ハードシップ手当は、海外勤務手当と類似の手当です。危険だったり不便な国での赴任に更にインセンティブを与えるために、海外勤務手当に加えて支給されます。危険地帯や不便な地域で働きたいと思う人は少ないからです。

先進国では支給されないことが多く、途上国では多いです。労働政策研究・研修機構の調査によれば、中近東では96.9%、アフリカでは88.0%が支給されています。中南米も約70%と高いです。一方で、北米、ヨーロッパ、オセアニアは20%以下。アジアは中間で約50%です。

出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構「第7回 海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果」(2008年)

その他の手当

その他、海外赴任には様々な手当が支給されます。会社の制度によって、どのような手当が支給されるのか、どのくらいの金額が支給されるかは異なります。家族構成など、赴任者の状況によっても異なります。

給与が同じ水準でも、手当の違いでトータルの実質的な報酬が大きく変わることもあります。基本給やインセンティブだけでなく、各種手当についても必ず確認しましょう。

・家族手当

家族を帯同する場合は、「帯同家族手当」、単身赴任の場合は「残留家族手当・留守宅手当」が支給されることが一般的です。家族を帯同する場合は、家族の分生活費がプラスになりますし、単身赴任の場合は国内と海外の生活費が二重にかかるからです。

・住宅手当

ほとんどの会社では、現地での住宅費に対する手当が支給されます。現物支給として社宅が提供されたり、一定金額以内で補助を受けたりします。

手当の中でも金額が大きく、会社によって差も付きやすいです。日本では住めないような高級住宅に住めることもあれば、ほとんど補助が出ない会社もあります。

住宅手当に関連して、メイド(お手伝い)のサービスがついてくることもあります。日本では少ないですが、東南アジアなどでは中流家庭でもメイドを雇うことが一般的です。

・交通手当

日本のように公共交通機関の交通費、もしくは社用車が支給されることがあります。途上国では、公共交通機関が不便で、自分での運転も危ないので、運転手付きの車が支給されることが一般的です。

・子女教育費手当

学齢期の子供がいる場合、現地での教育費が補助されます。どのくらいまで補助されるかは会社によります。日本人学校や現地の学校であれば全額支給、学費が高い英語のインターナショナルは自費になることが多いようです。

・語学習得手当

英語や現地の言語の取得のためのレッスンが提供されたり、費用が補填されたりします。

・医療手当、保険料手当

現地での健康保険や医療費の支払い

・一時帰国費用

赴任者は定期的に一時帰国が認められています。帰国に必要な旅費が支給されます。逆に、家族を現地に一時滞在させるための費用が支給されるケースもあります。

・赴任、帰任手当

赴任開始、赴任修了時に一度だけ支払われます。

・年金・社会保険

現地で給与を受け取る場合、一般的には現地での年金や社会保険の支払いが必要です。現地の年金や社会保険が会社持ちのケースがあります。その場合は、額面の給与が、そのまま手取りの給与になります。

現地給与と国内給与

海外駐在は、現地で長期間生活しますので、現地の通貨で給与を受け取ります。一般的には、現地の給与に加えて、日本側でも日本円での給与があります。

日本円の給与があるのは、日本でも年金や、保険、住宅ローンなどの支払いが継続することが一般的だからです。家族を日本に残してくる場合は、家族の生活費も日本円で必要です。また、外貨で全ての給与を受け取っていた場合、為替レートの変動で、日本に帰国した時に日本円に換算すると貯蓄が目減りするリスクがあります。

現地、国内の給与の割合、各種手当が現地、国内どちらで払われるかは、会社の制度によって異なります。基本給、住宅手当など現地で必要な手当は現地で、海外勤務手当などのインセンティブやボーナスは日本で受け取ることが多いようです。

実例

駐在の実際の給与について、ネットで匿名で共有されている例も多いです。いくつか参考になる事例を紹介します。

駐在員へらじかのアメリカ生活、子育て、マイルと仮想通貨:2017年版海外駐在員の年収 in アメリカ

アメリカでの赴任

・30代前半、日系メーカー勤務、マーケティング職

・赴任中の額面での年収は、約1,600万円

・海外基本給は、購買力保証方式で計算。年間約119,000ドル。日本での給与の記載はありませんでしたが、大きく上がっているようです。

・海外基本給に加えて、日本での給与が年間74万円。海外勤務手当に相当するかと思います。

・住宅手当はなし。月間、2200ドルかかっているそうです。この手当がある場合は、年間300万円近くのプラスになります。

・交通費の手当は自分の分は会社支給だが、配偶者の分は自己負担。リース代、ガソリン代で月間500ドルほどかかっているそうです。これも、ばかにならない支出です。

・ボーナスは、約200万円が日本円で支給

・税金・社会保険も自己負担。これが会社負担だと、年間500万円強のプラスになります。

Savvyに生きる:海外赴任後の給料ってどうなる?現役海外駐在員が仕組みを解説してみる

アメリカでの赴任

・海外赴任前の給与:額面で28万円

・現地での基本給:3,100ドル

・海外赴任手当が月額8万円

・ハードシップ手当はなし

・ボーナスは日本時代の7割から8割が日本円で支給

しらかばーん:海外赴任の給料公開!海外駐在員は本当に裕福なのか?

タイでの赴任

・地方の製造業の事務方、役職なし

・国内での給与:26万円。残業代含めて、35万円

・赴任の給与:タイでの支払いが、85,000タイバーツ(約25-26万円)。日本での支払いが約25万円。合計すると約50万円なので、残業を入れない日本の給与の約2倍ですね。残業代含めても、50%増し。海外勤務手当やハードシップ手当も含まれているのかと思います。

・家賃手当:一定の金額まで支給

・一時帰国の交通費:一年半に一回、交通費が支給

・海外医療保険

My own conscience: バカンスじゃない海外勤務

サウジアラビアに赴任

・海外勤務者への一律加算と手当の合算額の方が本給を上回っている

・現地の住居および光熱水費、医療費、社会保険料は、自己負担なし

・車が支給され、ガソリン代も無料

・日本の住民税、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料は、差し引かれている

・所得税はなし(日本国内で所得を得ていないため)

・その他、ジムや日本語書籍を置いた図書館も無料


海外赴任関連の本

20年、9カ国の海外赴任。先進国も途上国も、新ビジネスも工場閉鎖も、現場も社長も経験した著者が七転八倒のストーリーで語る、多様な世界=これからの時代を生き抜くための「心の使い方」。

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