海外就職をする国の選び方

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海外就職を考えているなら、最初に就職活動をする国を決める必要があります。

就職活動の仕方やビザのルールは、国によって異なります。給与水準も違えば、就職しやすい職種も異なります。海外就職をするといっても、実際のところは、アメリカ就職だったり、中国就職だったりするわけです。

選んだ国によって、可能性がある職種や、ビザの難易度、生活環境などが異なってくるので、自分に合った国で就職活動をすることが大切です。

既に働き国、住んでみたい国があれば、その国から検討をすれば良いかと思います。そうではない方のために、いくつか参考となるデータや選ぶ基準を紹介します。

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日本との貿易総額

海外就職をする国を選ぶ基準として、まずは日本とのつながりが深い国、日本語や日本市場の理解が強みになる国を選ぶ観点でのデータを紹介します。

中国、アメリカが圧倒的に大きい

日本との取引が多ければ、日本に特化した仕事、日本語ができれば有利な仕事も必然的に増えます。特に、日本と世界をモノの取引でつなげる仕事をしたい人は、日本との貿易額が大きい国から考えると良いと思います。

2015年のトップ 10は、中国、アメリカ、韓国、台湾、タイ、オーストラリア、香港、ドイツ、マレーシア、アラブ首長国連邦です。中国が全体の21.2%、アメリカが15.1%と飛び抜けて多いことが分かります。

1995年の時点では、中国は2位だったものの、全体に占める割合は7.4%で、アメリカの25.2%に遠く及びませんでした。20年間に中国との貿易が急激に伸びたことが分かります。

香港は、中国本土に関連する貿易も多いので、中国と香港を足すと24.1%になります。更に同じ中国語の台湾を足すと30%近い数字になります。

その他の国では、3位の韓国、5位のタイ、9位のマレーシアと、アジアとの貿易が大きいです。アメリカ以外の英語圏の国は、意外にランキング上位に入っていません。トップ10以内では、オーストラリアが3.7%で全体の6位に入っています。

表:2015年 貿易相手国上位10カ国

順位 国名 輸出入総額比率
1 中国 21.2%
2 アメリカ 15.1%
3 韓国 5.6%
4 台湾 4.7%
5 タイ 3.8%
6 オーストラリア 3.7%
7 香港 2.9%
8 ドイツ 2.9%
9 マレーシア 2.6%
10 アラブ首長国連邦 2.5%

出典:財務省貿易統計

国ごとに貿易額の大きい品目は異なる

特定の業界に興味がある人は、更に貿易額の内訳を見ると、イメージがしやすいです。各国との貿易品目の情報は、財務省貿易統計のサイトで確認できます。例えば、中国への輸出では、電気機器が24%、一般機械が20%です。輸入でも同様に電気機器、一般機械が、1位、2位です。中国とのモノの貿易関連であれば、電気機器や一般機械関連の仕事が多いことが想定できます。一方で、アメリカへの輸出は、自動車などの輸送用機器が41%と圧倒的に多いです。輸入では、食料品の18%が最も多くなります。

日本人在留数

貿易額と日本人在留数では傾向が異なる

日本人在留数も日本との関係の深さを示す指標として参考になります。

日本人在留数で見ると、先ほどの貿易総額とは異なる順位になります。貿易額はモノのみの貿易額のランキングですが、サービスや投資で日本と関わりの深い国もあるためです。また、在留数ですので、仕事ではなく留学や結婚などで住んでいる人も含まれます。

日本人在留数では、アメリカ、イギリスなど英語圏の国が多い

1位と2位は貿易額と同じく、アメリカと中国。アメリカが1位、中国が2位です。3位から10位までは、タイ、イギリス、オーストラリア、シンガポール、フランス、ドイツ、韓国、カナダ。貿易では入っていなかったイギリスとシンガポールがランクインしています。一方で、貿易額で3位の韓国は9位、4位の台湾は12位です。貿易額ほどには、人の交流は多くないのかもしれません。

表:海外在留邦人数調査統計

国(地域)名 2015年(人) 2010年(人) 2010-2015年比較
米国 236,344 240,305 -2%
中国 127,652 129,805 -2%
タイ 66,088 46,232 43%
英国 49,066 47,423 3%
オーストラリア 37,482 31,312 20%
シンガポール 34,550 23,041 50%
フランス 32,420 20,792 56%
ドイツ 31,535 27,451 15%
韓国 29,127 21,545 35%
カナダ 24,834 21,465 16%
マレーシア 21,288 8,445 152%
台湾 18,023 19,902 -9%
インドネシア 17,357 10,856 60%
ベトナム 14,514 8,462 72%
フィリピン 11,769 13,726 -14%

出典:外務省 平成28年海外在留邦人数調査統計

日本人在留数の伸び幅から、今後のトレンドを見る

2010年から2015年の日本人在留数の増加を見ると、日本人在留数が伸びている国が分かります。

東南アジアの日本人在留数は激増している

アメリカ、中国は、それぞれ約-2%の微減、イギリスは3%の微増です。注目すべきは東南アジアで、タイが+43%、マレーシアが+152%、インドネシアが+60%、ベトナムが+72%、そして東南アジアのハブのシンガポールが+50%。

東南アジアは、人口、GDPが急増しており、中国に続くアジアの製造拠点としても、消費地としても期待されています。特にインドネシアは、人口が約2.3億人と大きく、PwCのレポートによれば、2030年には、中国、アメリカ、インド、日本に続いて5位のGDP、2050年には日本を抜かして4位になると予測されています。

インドネシアやマレーシアについては、近い将来、現地の事情に詳しいビジネスパーソンが重宝されるようになると思います。規模が大きいだけでなく、インドネシア、マレーシアはイスラム教の国で、日本人が比較的親しみのある東アジアや欧米の文化とは異なる点が多いからです。

インドネシアのGDPが世界5位になると予測される2030年ですと、2017年現在から、たったの13年。20歳であれば、まだ33歳。ちょうどビジネスパーソンとして専門性を発揮する時期です。まだ発展途上国というイメージが強いと思いますが、将来を見据えて、飛び込んでみてはいかがでしょうか?

日本語学習者数

ほとんどの国では、日本と同じく英語が必修で、圧倒的に重要な外国語です。第二外国語として、わざわざ日本語を学習する人が多い国というのは、日本語バイリンガルの需要が高いと考えられます。

注意点として、日本語学習者多い国ということは、日本語を使う仕事の需要があっても、現地の国籍の日本語バイリンガルと仕事の取り合いになるということです。現地の人は、現地の言語が母国語ですし、ビザの必要もない点が日本人に比べて有利です。

例えば、私の働いていた台湾は、日本語の上級者が多数います。多くの日系の台北支社では、トップ以外は、ほぼ台湾人のスタッフだそうです。優秀かつ日本語も流暢な台湾人が雇えるので、日本からコストをかけて人を駐在させる意味がないからです。

表:各国の日本語学習者数

学習者数 (万人) 2012年比 人口比
中国 95.3 -9% 0.1%
インドネシア 74.5 -15% 0.3%
韓国 55.6 -34% 1.1%
オーストラリア 35.7 21% 1.5%
台湾 22.0 -6% 0.9%
タイ 17.4 34% 0.3%
アメリカ 17.1 10% 0.1%
ベトナム 6.5 39% 0.1%
フィリピン 5.0 54% 0.0%
マレーシア 3.3 0% 0.1%

出典:国際交流基金 2015年度「海外日本語教育機関調査」、人口は国連2015年度World Population Prospects

日本語学習者数、1位は中国、続いてインドネシア、韓国、オーストラリア

学習者数の国別1位は、やはり中国。2位は、インドネシア。3位からは、韓国、オーストラリア、台湾、タイ、アメリカ、ベトナムと続きます。

人口一人当たりのランキングだと順位が大きく変わります。中国は、人口比では、わずか0.07%。1000人の内、1人以下しか学習者がいない計算になります。日本に来ている中国人の多くは流暢な日本語を話すので、日本語学習をしている人が多いと思いがちです。確かにトータルの数は多いですが、比率で見ると、中国国内において日本語学習者はマイノリティなのです。

人口比でのトップは、オーストラリアで1.49%。2位は韓国の1.11%、3位は台湾の0.94%。オーストラリアが1位なのは意外ではないでしょうか?一因としては、オーストラリアの母国語は英語なので、外国語として英語を学ぶ必要がないことがあります。また、オーストラリアは、地理的にヨーロッパよりもアジアに近いので、アジアの言語が人気のようです。

海外就職サイトの求人件数

日本人向けに海外就職を紹介している求人サイトで紹介が多い国は、日本人の需要が多いと考えられます。

Working Abroadという海外就職サイトの国別掲載数が分かりやすいので紹介します。中国が最も多く、101件。タイ 62件、インドネシア 48件、シンガポール 44件、ベトナム 40件、アメリカ 35件と続きます(執筆時の件数)。ヨーロッパは、ほとんど掲載がありません。

注意点として、この国別の求人数は、必ずしも日本語を使う仕事の需要と一致しません。日本語を使う仕事でも日本の人材紹介会社に頼むとは限らないからです。例えば、Working Abroadに掲載の求人で、台湾の求人は16件しかありませんでしたが、台湾最大の求人情報サイト「104」で「日本語」をキーワードに検索したところ、6,000件弱がヒットしました。

台湾では、日本語を使う仕事の需要は多いですが、日本語の上級者が多数いるので、わざわざ日本人向けに求人をする必要がないのです。同じく日本語学習者が多い韓国も同様の状況と考えられます。しかし、日本人求人がなくても、日本語の需要があれば、日本語ネイティブとしてのスキルは活用できます。

表:海外就職サイトの求人件数

求人掲載件数
中国 101
タイ 62
インドネシア 48
シンガポール 44
ベトナム 40
アメリカ 35
韓国 21
マレーシア 19
メキシコ 17
台湾 16
フィリピン 15
イギリス 15
香港 15
ドイツ 15
インド 14
オーストラリア 5

出典:Working Abroad

言語から選ぶ

勉強している言語、今後エキスパートになりたい言語の国から選ぶ

言語を学ぶには、仕事だけでなく、日常的にその言語が使われている国に住む方が効率的です。東南アジアで働いても、ヨーロッパで働いても英語を使うことはあるでしょうが、本気で英語を武器にしたいなら、英語が母国語の国を選ぶべきです。

英語が公用語の国は、アメリカ、カナダ、イギリス、アイルランド、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、フィリピン、インド、南アフリカなど。Wikipediaによれば、2014年時点で58の国と21の地域が英語を公用語としています。しかし、英語が公用語でも、シンガポール、フィリピン、インドなどの英語は、アメリカ人やイギリス人の英語とは大きく異なります。「正しい」英語を学びたい人には、向いていないかもしれません(アメリカやイギリスでも、インド英語など、各国なまりの英語が飛び交っていますが)。

中国語を仕事で使いたい人は、中国語(北京語)が公用語の中国か台湾が主な選択肢です。シンガポールは多民族国家で、英語だけでなく、中国語、マレー語、タミル語も公用語です。ビジネスでは英語が中心になるかと思いますが、中華系の人が一番多いので、北京語の勉強にもなります。ただし、英語と同じで、シンガポールの北京語は中国の北京語とは相当違うので、「正しい」北京語は身につけるのは、難しそうです。香港は、母国語は広東語という、北京語とは全く異なる中国語の方言の一つです。方言と言っても、勉強しなければ全く何も通じないレベルです。香港では、中国本土の人も多いので、北京語も役に立ちます。

表:母語人口の多い言語

言語 母語人口 公用語の国・地域
中国語 約13億7000万人。北方語(マンダリン) 8億4000万人 中国 、香港、マカオ、台湾、シンガポール
英語 5億3000万人。母語以外を含むと約20億人が日常的に利用 アメリカ、カナダ、イギリス、アイルランド、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、フィリピン、インド、南アフリカ、他
ヒンディー語 4億9000万人 インド、フィジー
スペイン語 4億2000万人 スペイン、メキシコ、アルゼンチン、チリ、ペルー、他
アラビア語 2億3000万人 アラブ首長国連邦、サウジアラビア、エジプト、イスラエル、他

出典:Wikipedia 「ネイティブスピーカーの数が多い言語の一覧」list25.com 「The 25 Most Influential Languages in the World」

所得が高い国

次に、日本や日本語とは関係のない点です。以前の記事でも紹介したように、日本は既に先進国の中で所得の低い部類の国で、格差は拡大を続けています。

日本の所得が低いなら、所得が高い国を目指す選択肢も考えられます。実際にアメリカ、イギリスなどに外国人労働者が押し寄せ、労働ビザが取りにくいのは、高い所得が期待できるからです。単純労働だけでなく、MBAや工学修士などの高スキル労働者でも、低所得の国の人がアメリカ、イギリス、シンガポールなどを目指すことは普通のことです。

この選択肢は、日本は所得が低いので、海外の金持ちの国に働きに出るということです。アジアから日本やシンガポールに出稼ぎに行ったり、メキシコからアメリカに行くのと同じです。私は、日本が最も裕福な時代に育ったので、正直なところ非常に違和感を感じます。日本は、出稼ぎ労働者を送り出す国ではなく、迎える国というイメージしかないので。

しかし、他の国を見ると、所得の低い国から高い国に労働者が流れるのは、当たり前の現象です。日本は、まだ裕福な部類の国ではありますが、既にアメリカなどとは無視できない所得格差があります。特に技術者については、言語の壁も比較的低いので、単純により良い待遇を求めて海外を選ぶ選択は合理的だと思います。

所得が高い国の例として、平均所得は全ての国をカバーしたデータ見つからなかったので、一人当たり名目GDPランキングをご参考ください。平均所得は一人当たり名目GDPに比例します。注意点としては、上位の国は人口1000万人以下の人口が小さい国が多いです。人口が小さい国は、全体の求人数も当然小さいので、人口が大きい国に比べると日本人が就職できる機会も少ないはずです。表からはルクセンブルクやアイスランドなど人口100万人未満の国は除外しました。

表:各国の一人当たり名目GDP、平均所得

一人当たり
名目GDP
(USドル)
平均所得
(USドル)
人口
(万人)
スイス $79,242 $66,966 839
ノルウェー $70,392 $63,674 526
アイルランド $62,562 $51,442 476
カタール $60,787 258
アメリカ $57,436 $58,127 32,472
デンマーク $53,744 $59,407 575
シンガポール $52,961 561
オーストラリア $51,850 $58,714 2,440
スウェーデン $51,165 $45,353 1,003
オランダ $45,283 $50,572 1,712
オーストリア $44,498 $41,716 877
香港 $43,528 737
フィンランド $43,169 $45,115 550
カナダ $42,210 $47,537 3,649
ドイツ $41,902 $40,516 8,280
イギリス $40,096 $49,590 6,511
日本 $38,917 $32,041 12,676

出典:IMF World Economic Outlook Database April 2017OECD.Stat
注記:名目GDP 40,000ドル以上で人口100万人以上の国

業界から選ぶ

働きたい業界が決まっている場合は、その業界に強い国を選ぶのも一つの方法です。例えば、ITやその他先端テクノロジーならアメリカの西海岸。日本人には馴染みの薄い国ですが、ITならアメリカの他にイスラエルやエストニアとか。金融なら、ニューヨークやロンドン、シンガポール、香港など。製造業ならドイツや中国。農業でオーストラリア。ファッションでフランスやイタリアなど。

会社から選ぶ

業界から更に一歩進んで、働きたい会社の本社から国を選ぶ。Google、Facebook、Amazonなどで働きたいからアメリカ、ルイ・ヴィトン、モエ・エ・シャンドンなど多数のラグジュアリーブランドを持っているLVMHを目指してフランス、世界最大の家具量販店のIKEAのスウェーデン、世界最大のアパレル会社のInditex (Zara)のスペイン、LINEの親会社NAVERの韓国など。

国ごとに必要な言語が異なり、就職活動の方法も異なってくるので、多数の国をターゲットにするのは難しいと思いますが、働きたい会社を選んで、その会社がある国を中心に考えるのもありだと思います。

就労ビザの取りやすさ

どれだけ就職したいと思っても、ビザが取れなければ働けません。また、ビザが取りにくい国では、内定も取りにくいです。雇用企業側からすると、ビザがない人を雇うのは面倒だからです。本格的に就職活動を始める前に、現実的に就労ビザが取れるのかも調べておきましょう。

一般的に言って、先進国、所得の高い国の方がビザは厳しい傾向があります。豊かな国で働きたいと思う人が多いからです。例えば、アメリカで就労する際に一般的に取得するH-1Bビザ (特殊技能職)は、2016年の8.5万人の枠に対して、23.6万人が募集しています。応募に対して3分の1程度しかビザが発行されていません。イギリスや欧州諸国も全般的に厳しいです。

労働ビザの条件は、非常に複雑で、国ごとに異なるので、本記事では個別の国の情報については掲載しません。ビザについては、こちらもご参照ください。

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住みたい国を選ぶ

人によって合う国、合わない国は違う

最後に、最も大切かもしれない点です。人によって合う国、合わない国は違います。アジアが好きな人もいれば、欧米に住みたい人もいます。

例えば、私が初めて行った国は中国で、大学1年の春休みに、友達4人で行きました。そのうちの一人は、私と同じように長いこと海外生活をすることになるのですが、全く中国は合いませんでした。彼は、英語圏が好きで、アメリカ、カナダ、イギリスを転々としていました。反対に、私は、それがきっかけで、中国語に熱中しました。大学院は、私もアメリカに行くのですが、就職は中国語圏の台湾にしました。アメリカでも仕事は見つけられたと思いますが、私にとっては、台湾の方が遥かに住みたい国、働きたい国でした。

海外就職とは、長期間海外に住むこと

海外就職は、仕事ではありますが、海外に住むことに違いはありません。フィーリングが合わない国だと、長く続けるのは難しいと思います。仕事の面でも、現地の同僚や、取引先と話をするときに、その国が好きかは大事です。好きでその国に住んでいるのか、仕方なくいるのかは、相手は敏感に感じ取れるものです。

面接で必ず聞かれる志望動機も、好きな国での就職であれば、動機は分かりやすいです。その国に住みたいから、仕事を探すわけです。逆に、その国への興味がゼロだと、志望動機は苦しいです。なぜ、日本人が、日本や他の国ではなく、その国で就職したいのか、説明が難しいです。例えば、工場の仕事をタイで探すとして、なぜ日本や、中国、マレーシアの仕事でなくて、タイなのか。タイが好きで、タイに住みたいからという理由は、非常に納得感のあるストーリーです。


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